FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Indexは、日本において環境・社会・ガバナンス（ESG）の優れた対応を行っている企業のパフォーマンスを反映しており、公的年金事業を運営する年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）をはじめ、企業のESGへの取組に注目する世界中の投資家に投資の判断基準として活用されています。2025年のESGパフォーマンスにおいてTSIホールディングスは、構成銘柄に選定されています。

日本経済新聞社が実施する「日経サステナブル総合調査」のSDGs経営編は、全国の上場企業および有力非上場企業を対象に、事業を通じて社会・経済・環境の課題解決に取り組み、企業価値向上につなげている企業を選定するものです。この調査では「SDGs戦略・経済価値」「社会価値」「環境価値」「ガバナンス」の４分野から質問が構成されており、回答内容から、企業のSDGs経営を星5つで評価します。2025年の調査においてTSIホールディングスは、星３つの評価を獲得しました。

CDPは、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体です。2000年の設立以来、CDPは資本市場と企業の購買力を活用することで、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護することを促進する取組みを先導してきました。現在では136兆米ドル以上の資産を保有する740を超える署名金融機関と協働しています。2023年には、世界の時価総額の3分の2に相当する23,000社以上、そして1,100以上の自治体を含む、世界中の24,000を超える組織が CDPの質問書を通じて環境情報を開示しました。CDPはTCFDに完全に準拠した質問書に基づく世界最大の環境データベースを有し、CDPスコアはネットゼロ、持続可能でレジリエントな経済を構築するために投資や調達の意思決定に広く活用されています。2025年のCDPの質問書には３つのテーマ「気候変動」「水セキュリティ」「フォレスト」があり、企業の環境に対する取り組みを８段階のスコアで発表しています。TSIホールディングスグループは気候変動ならびに水セキュリティにおいて上位から３番目の「Ｂ」スコアを取得しました。

SBT（Science Based Targets）は、世界の気温上昇を産業革命前より2℃を十分に下回る水準に抑え、また1.5℃に抑えることを目指す「パリ協定」が求める水準と整合した温室効果ガス削減目標のことです。私たちの2030年度に向けた温室効果ガスの削減目標は、2023年9月にSBTイニシアチブの認定を取得しました。

TCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）は、気候変動の影響が企業財務にもたらすリスクと機会を投資家等に報告するための枠組みで、FSB（金融安定理事会）により設置された気候関連財務情報開示タスクフォースです。私たちは2022年10月にTCFD提言への賛同を表明し、情報開示を行っています。

ジャパンサステナブルファッションアライアンス（JSFA）
JSFAは、各企業においてサステナブル・ファッションに向けた取組が進められている中、個社では解決が難しい課題に対して、共同で解決策を導き出していくための企業連携プラットフォームです。
ファッション産業が自然環境及び社会に与える影響を把握し、ファッション及び繊維業界の共通課題について共同で解決策を導き出し、サステナブルなファッション産業への移行を推進することを目的とします。
サステナブル・ファッションに関する知見の共有、ファッションロス・ゼロやカーボンニュートラルに向けた協働、国内外の重要動向の先行把握、業界内の共通課題を改善するために必要な政策提言を行っています。